社内コミュニケーションの活性化事例10選!おすすめツールとともに一挙紹介

社内コミュニケーションは会社風土に大きく関係する要素であり、十分に活性化していないと、離職率の増加など生産性に悪影響を及ぼしてしまいます。そんな中、さまざまな企業で社内コミュニケーションを活性化させる目的で、多種多様な施策を実施していることはご存知でしょうか?
この記事では、社内コミュニケーションを活性化させるヒントとなる活性化事例や、活性化させる上で便利なツールなどを解説します。
【厳選10事例】社内コミュニケーションの活性化事例を紹介
社内コミュニケーションを活性化させる方法は多種多様であり、企業の業態や働き方によって最適な方法が異なります。ここでは、社内コミュニケーションを活性化させる方法として参考になる、事例を10つ紹介します。
実例①株式会社コンフィデンス・インターワークス
株式会社コンフィデンス・インターワークスは、人材派遣・受託やメディア運営など、幅広い人材サービスを展開している会社です。
株式会社コンフィデンス・インターワークスでは、社内コミュニケーションを活性化させるために、社内報で動画配信コンテンツを実施(※1)しています。「つなガルっTV」という名前で2023年の9月から配信し続けており、社員を招いて社内イベントや事業について話してもらっています。
普段知り得ない事業や社員について動画で理解できるため、オンラインの働き方が中心の企業におすすめです。
(※1)参考記事:株式会社コンフィデンス・インターワークス「web社内報 導入事例|合併後も社内報を継続。社員同士をつなげるコミュニケーションハブとして機能」
実例②株式会社マイナビ
株式会社マイナビは、求人・採用活動に関するコンサルティングや労働者派遣事業など、日本でも有数の規模を持つ人材サービスを展開している会社です。
株式会社マイナビでは、社内コミュニケーションを活性化させるために、「ファミリーデイ」を開催(※2)しています。ファミリーデーは、職業理解のワークショップなどのコンテンツが楽しめる、社員の家族と友人を対象にしたイベントです。
家族という新たな切り口を通し交流することで、普段の職場ではなかなか実現しにくい和やかな雰囲気で会話できます。
(※2)参考記事:PR TIMES「マイナビ、本社で「ファミリーデイ」を初開催」
実例③パナソニック ホールディングス株式会社
パナソニック ホールディングス株式会社は、家電の開発・販売など幅広い事業を展開しているグループ会社です。
パナソニック ホールディングス株式会社では、社内コミュニケーションを活性化させるための社内報を、インターネットでも公開する施策(※3)を実施しています。取引先や顧客とのコミュニケーションをより活性化させる目的で、社内報を公開しており、公開に伴ってコンテンツ内容も、より親しみやすい内容にリニューアルされています。
クオリティの高い社内報は、社内コミュニケーションを充実できるだけでなく、強みとして世間にアピールできることを証明してくれる、興味深い事例だといえるでしょう。
(※3)参考記事:PR TIMES「パナソニックグループの「社内報」をインターネット上で社外に公開~ グループコミュニケーションマガジン『幸せの、チカラに。』を発刊」
実例④VALX株式会社
VALX株式会社は、D2C事業やフィットネスジム事業を展開しているフィットネスブランドです。
VALX株式会社では、社内コミュニケーションを活性化させるために、プレゼンバトルの企画(※4)を実施しています。プレゼンバトルは、社員が1年間で挑戦したことをプレゼンし、最も心に響いたプレゼンを社員全員が審査する社内イベントです。
プレゼンバトルを通じて、会社に対する熱い想いを感じることで、社員の結束を高めることに成功しています。
(※4)参考記事:PR TIMES「社員全員が審査員、1年間で挑戦したことを発表するプレゼンバトル「Leverage ADVENTURE CUP 2023」を実施」
実例⑤サントリーホールディングス株式会社
サントリーホールディングス株式会社は、世界的なマーケティング展開に成功している飲料メーカーです。
サントリーホールディングス株式会社では、社内コミュニケーションを活性化させるために「社長のおごり自販機」を実施(※5)しています。社長のおごり自販機は、2人の社員証をタッチすることで飲み物が無料で手に入る、サントリーの強みをうまく活かした自販機です。
社長のおごり自販機を通して、あいさつ以上・食事未満の気軽なコミュニケーションが生まれるので、初めての人とも話しやすい風土の実現に成功しています。
(※5)参考記事:PR TIMES「社員同士のつながりを重視する企業が増加 設置企業360社超え、雑談のきっかけをつくる「社長のおごり自販機」が“雑談”がちょっと生まれやすくなる条件を調査!」
実例⑥メディアファイブ株式会社
メディアファイブ株式会社は、システム受託開発事業やIT人材事業を展開しているIT企業です。
メディアファイブ株式会社では、社内コミュニケーションを活性化させるために、社内運動会を実施(※6)しています。いくつかのチームに分かれ、運動会での勝利を目指すことで、普段あまり会話することのない社員同士でも短時間で絆が深められます。
また、運動会は平日の業務時間内で開催している工夫がなされているなど、社員が参加しやすいような工夫も見逃せないポイントです。
(※6)参考記事:PR TIMES「IT企業「メディアファイブ」が社員間の懇親や健康促進を目的に社内運動会を開催(東京)」
実例⑦株式会社ぐるなび
株式会社ぐるなびは、飲食店等の情報提供サービスを展開している、飲食に関するサイトでは国内で大手のメディア会社です。
株式会社ぐるなびでは、社内コミュニケーションを活性化させるために「ウォーキング・ミーティング」を実施(※7)しています。ウォーキング・ミーティングは、社長である杉原氏が習慣としているウォーキングに若手社員を誘ったのがきっかけであり、のびのびと意見を交わせることから企業カルチャーとして取り入れています。
普段なかなか話しにくい、経営層と気軽に会話できる機会を設けることは、社内コミュニケーションを活発化させるのに有効です。
(※7)参考記事:株式会社ぐるなび「ウォーキング・ミーティング」
実例⑧株式会社バンダイナムコエンターテインメント
株式会社バンダイナムコエンターテインメントは、家庭用ゲームやネットワークコンテンツなど、世界的にも有名なコンテンツを取り扱っているエンタメ企業です。
株式会社バンダイナムコエンターテインメントでは、社内コミュニケーションを活性化させるために、サテライトオフィス「YU-PORT」を導入(※8)しています。サテライトオフィス「YU-PORT」は、グループ社員が自由に使用できるオフィスであり、各拠点の一部オフィスにスペースを設けています。
サテライトオフィスを設置することで、グループ会社同士の交流を活発化しやすくなるため、大きな組織でも社内コミュニケーションを充実させることが可能です。
(※8)参考記事:sincereed「バンダイナムコエンターテインメント、働き方やその制度は?」
実例⑨日本ビジネスシステムズ株式会社
日本ビジネスシステムズ株式会社は、クラウドインテグレーション事業やライセンス & プロダクツ事業など、toB向けサービスを多く展開しているクラウド企業です。
日本ビジネスシステムズ株式会社では、社内コミュニケーションを活性化させるために、社内食堂を充実(※9)させています。社内食堂「Lucy's CAFE & DINING」は、カフェのような洗練された空間で美味しい料理が楽しめるだけでなく、夜にはアルコールも提供しているので、憩いの場として親しんでいる社員も多いです。
高品質な社員食堂のおかげもあり、社内で働きたくなるモチベーションを高められ、リアルなコミュニケーションが生まれやすい風土作りに成功しています。
(※9)参考記事:講談社「答えはJBSの社員食堂にある──テレワーク時代に敢えて出社したくなるすごい会社」
実例⑩株式会社ブイキューブ
株式会社ブイキューブは、イベントDXを初めとする3つのDX事業を展開しているIT企業です。
株式会社ブイキューブでは、社内コミュニケーションを活性化させるために「オンラインオフィスデー」を実施(※10)しています。オンラインオフィスデーは、社内間交流の場を設ける取り組みで、毎月21日に開催しています。
パパママ会など複数のイベントを開催しており、仕事以外の共通点で会話できるので、自然に社員の新たな側面を知ることが可能です。
(※10)参考記事:株式会社ブイキューブ「第1回オンラインオフィスデー開催!」
気軽に実践できる!社内コミュニケーション活性化アイデア3選
社内コミュニケーションの改善策というと、ついつい大規模なイベントや設備導入をイメージしてしまいます。しかし、ツールや効果的な施策を活用すれば、大きな手間をかけることなく実施可能です。ここでは、気軽に実践できる、社内コミュニケーション活性化アイデアを3つ紹介します。
アイデア①チャットツールを導入する
チャットツールを活用すれば、オンライン上で簡単にコミュニケーションできるようになります。テレワークなど多彩な働き方を導入している場合、本社でなくてもコミュニケーションを簡単に取れることは大きなメリットです。
また、チャットツールによってはオンラインイベントにも対応しているので、親睦を深めるイベントを低コストで実施したい際にもおすすめです。
アイデア②サンクスカードを導入する
サンクスカードは、社員同士が日頃の感謝の気持ちを言葉にして伝えられる、紙のカードやデジタルツールです。感謝を形にして伝えることで、ポジティブな雰囲気が生まれ、前向きなコミュニケーションにつながります。
ただし、長期間続けるとマンネリ化してしまう場合もあるので、内容を定期的に見直すなど運用に工夫が必要です。
アイデア③1on1ミーティングを定期的に実施する
1on1ミーティングも気軽に実施できる社内コミュニケーション活性化施策です。1対1で話す機会をきちんと設けることで、悩みや意見を共有できる機会を整えられ、コミュニケーションが活性化します。
部下と話し合う際には、対等に話し合うためにも、以下のポイントを意識して会話するとよいでしょう。
- 聞く姿勢を意識する
- ほめることを重視する
- 上司から話題を振る
社内コミュニケーション活性化に役立つユニークなツール4選
ビジネスにおけるコミュニケーションが重視されていることもあり、会話が捗る機能を携えたコミュニケーションツールが多く展開されています。ここでは、社内コミュニケーション活性化に役立つユニークなツールを4つ紹介します。ツールごとに特徴が異なるので、自社の課題に合わせて、ツールを選択してみるとよいでしょう。
ツール①gamba!
gamba!は、全社員のコミュニケーションが反映できる電子日報システムです。会社の働き方や業界に合わせてフォーマットを設定できるので、効果的な日報を全社員が同じフォーマットで共有できます。
日報を全社員が気軽に閲覧・コメントできるSNSのようなシステムを採用しているため、日報を通じて効果的な社内コミュニケーションが生まれやすいです。
ツール②SONR
SONRは、プロジェクトチーム内の情報共有やスケジュール管理を便利に実施できる、コミュニケーションツールです。話題や議題ごとにディスカッションボードが作成でき、複数の会話でもタイムラインをシンプルに閲覧できるようになります。
アドレス帳やカレンダーなど、チーム運用で必要な機能が集約されているので、「1つのアプリでチーム運用を進めたい」と考えている人におすすめです。
ツール③Talknote
Talknoteは、リアルタイムの情報共有に特化した機能が多いコミュニケーションツールです。スタンプ機能などレスポンスしやすい機能と、シンプルな操作感を両立しているため、伝えたい情報をすぐに会社全体に拡散できます。
部署ごとのコミュニケーションデータをスコアとして表示できるので、社内コミュニケーションの課題分析にも役立てられます。
ツール④onemind
onemindは、従業員エンゲージメントを高めるためにオフィシャルの情報共有によって強い組織づくりをサポートするツールです。企業理念や社内マニュアルなど、あらゆる情報を一元管理しながら、誰でもカンタンに社内で共有することができます。
ほかにも、従業員同士が感謝の意を伝えるために付与するサンクスポイント機能や、従業員ごとのプロフィール掲載機能もあるので、社内コミュニケーションの活性化につながる仕組みを構築したい方におすすめです。
活性化のきっかけに!社内でも使えるコミュニケーションゲーム3選
社員同士でカジュアルな会話を交わしてから、ビジネスの議題に移りたい際には、コミュニケーションゲームを実施してみることをおすすめします。ここでは、社内コミュニケーションを活性化するきっかけになる、おすすめコミュニケーションゲームを3つ紹介します。
ゲーム①質問ゲーム
質問ゲームは、2人1組でお互いに質問して、時間内に多くの情報を集めるゲームです。最後に主催者が「相手の好きな食べ物は何か?」などのお題を出し、今までの質問を元に答えを導き出すことで、相手のことをより深く考えられます。
2人から遊べるゲームなので、実施できる場面に制限がないことも嬉しいポイントでしょう。
ゲーム②オンリーワンゲーム
オンリーワンゲームは、チーム内で自分にしか当てはまらないお題を出しあうゲームです。他の人との共通点を楽しく探せるゲームなので、何気ない会話のきっかけを生みやすいです。
3~6人のチームで挑戦してみると、短時間でも楽しく会話が進みます。
ゲーム③共通点探しゲーム
共通点探しゲームは、お互いに質問をして共通点を見つけ出すゲームです。2人1組だけでなく、少人数のグループでも成立するゲームであるため、ミーティング前などに活用できます。
制限時間を設けて、共通点を多く見つけたグループが勝ちなどの勝敗を決めておくと、白熱した話し合いがしやすいです。
活性化事例を参考に社内コミュニケーションを充実させよう
この記事では、社内コミュニケーションの活性化事例や、活性化させる上で重要なポイントを解説しました。
モチベーションクラウドの調査によると、企業の7割以上が社内コミュニケーションに問題を感じていることが判明しています(※11)。社内コミュニケーションが不足していると、離職率が高まってしまい事業展開が難しくなってしまうなど、企業の生産性にも悪影響を及ぼしてしまうため、早急な解決が必要です。
社内コミュニケーションの活性化は、業務効率の向上や離職率の低下など、多くのメリットが期待できます。実際に株式会社ホットランドでは、社内コミュニケーションの活性化を意識した結果、新入社員の離職率を5分の1まで抑えることに成功(※12)しており、活性化によるリターンは非常に大きいです。
しかし、社内コミュニケーションを活性化するには、課題を元に対策を取り入れ、自社に合った方法を選択しなければなりません。他企業の活性化事例を参考にすると、効果的な方法が絞りやすくなるので、この記事を参考に、社内コミュニケーションを活性化してみてはいかがでしょうか。
(※11)参考記事:モチベーションクラウド「社内コミュニケーションを効果的にするポイントとは?組織におけるコミュニケーションの必要性から解説!」
(※12)参考記事:ourly Mag.「離職率の改善|離職防止した9社の成功事例」